2009年3月の記事一覧

資産運用そのもの、投資信託そのものにたいして、数年前まで多くの人が初心者だった日本人。

そのころからよく売れたのが、毎月分配型の投資信託。

海外の債券を元にした運用で、株式のような、リスクは少ないとという意味で、毎月お小遣いが受け取れるというのはとても魅力的であった訳です。

今では、色々なブログで、毎月分配型の投資信託のうまみのなさが、語られていて、ネットを散策すると、すぐに出会うことができますが・・・

まだまだ、そんな情報がちまたにはない時代、営業マンのおすすめ通りに、購入してという人もおおかったと思います。

為替が個々まで円高になり、またそろそろ期限を迎える債権が、新たな債権では、世界的な金利低下で利率が低くなるということで

おおくの毎月分配型の配当が下がっています。

円安時に購入されている場合が多く、価格も数千円以上さげています。

具体的に、購入者の例をあげると、今でも人気の大和グローバル債権ファンド、10800円で５００口買った人がいました。

ここ最近の価格でいうと、5400,000万円で購入したものがものが、3700,000万円ほどになっているとのことです。

つまり、今売却すると１７０万円ぐらいの損になります、ただ、それまでの配当は140万円ほどあるそうですから、マイナス30万円ほどだそうです。

損失分でみると、30万円程度なので、株式中心のファンドよりも、損失は少ないともいえます。

最近になって、配当金額が１口80円から50円に下がったので、500口で、月４万円の配当があったものが、2.5万円になったようです。

価格の大きな要因は、債権よりも円高の影響ですから、円次第では、損失分がなくなり、また配当が下がってはいますが、でますので、もう少し持っていて、円が安くなればとんとんになるわけです。

ただ、資産運用という意味では、約３年程度で全然増えていませんから、失敗だったといえるでしょう。

このように考えて、投資信託でも、為替の影響や経済情勢では大きくマイナスになるということも、現実にあります。

この体験で、やはり投資信託に預けて、人に資産運用を任せるよりも、もっと少額で、ETFやFXなど、自身で勉強して、資産運用をしたほうがいいと思ったそうです。

リスクが低いといわれるプロに任せる資産運用でも、また中期的な運用でも、あるタイミングでみれば、それなりのリスクがでてきてしまうということをどうとらえるか・・・

なかなか資産運用は、難しいのだと思います。

みなさんは、資産運用と聞いて、何を連想しますか？

老後の為の貯蓄？それでは、老後にかかる費用はいくら？

資産運用といった場合、は、まずここから考えていく必要があります。

総務省で家計調査をしたら、平成17年度現在で、定年退職後の６０代夫婦の平均生活費平均は月２４万円だそうです。

これにゆとり資金として平均１５万円プラスして、１ヶ月の平均生活費は３１万円となります。

これで、８０代までの寿命で計算すると、ゆとりある日常生活総額はなんと約１億円！！

こんなにお金がかかるの？と、ちょっと信じられない数字ですが、「嘘だ！」と思った人は、ぜひご自分で実際に計算してみてください。

３１万円Ｘ１２ヶ月Ｘ２０年間Ｘ夫婦２人だけの生活（６０歳～８０歳）＝148,800,000

純粋に生活費だけですので、さらに住宅のリフォーム、子供の結婚資金、葬式代などなど、予定外の支出まで計算に入れたら、自己資金はさらに必要という計算になります。

仮に、ゆとり分を差し引いたとしても、一人７０００万以上は、確実に必要になります。

若しも４０代から資金運用を始めたとしても、毎月最低５万円以上は確実に貯蓄が必要ですね。

ただし、教育ローンを含めた予定以外の支出がさらにここにプラスアルファされますから、実際の支出は、収入平均２４万に対して２６万強の支出になります。

せめて国民年金に加入し、退職金もかなりもらえるようなら、だいぶ助かるかもしれませんが、それでも遊ぶお金は苦しいですね。

もう少し年齢の若い人にアンケートを取ってみても、やはり、老後に必要な生活資金は２４万から２５万という答えが多数のようでしたので、ほとんどの皆さんは、老後でも２０万くらいの生活費はほしいと思っているようですね。

本来は、資産運用を始めるのは、３0代からといわれています。

資産運用の開始は早ければ早いほどいいというのも、うなづけますね。

将来のためにまったく何ら手立てをしてこなかったという人も、これを機会に、少しまじめに資産運用ということを考えた方が良いかもしれませんね。

最近は、金融不安で、銀行などが、自己資本比率の悪化をさけるため貸し渋りをしてるため、資金の確保のため、大企業は、個人向けの社債をたくさん発行しているようです。

たとえば、三井住友銀行では、８年もので２．７８%とという、他の金融商品から比べるととても魅力的なものとなっています。

ほかにも、三菱東京UFJでは２．７５%、みずほコーポレート銀行では、2.86%という金利です。

また、東武鉄道1.71%、NTTドコモ1.00%などの社債があります。

国債よりも金利が高いということで、中期的な資産運用として魅力を感じる購入している人も結構いるようです。

まっ、株価の低迷で、資産運用しずらい状況で、また定期に預けても、1%未満ですから、リスクの少ない資産運用と考えれば選択肢としては、かなりいいものとなるのは間違いないでしょう。

→続きを読む：年利２%台の個人向け社債が人気

郵便局の個人年金とは、いわゆる簡易保険の中の商品の一つです。

資産運用を考える時に、検討材料の一つとして覚えておくと選択範囲が広がっていいと思いますので、紹介します。

新逓増型終身年金保険

一口で言えば、長生きをするほど基本年金額が増え続ける年金保険です。

特徴としては、分割払いなら20歳から加入でき、一括払い、年払、一時払い(ボーナス払い）、即時払いなど､保険料の支払い方が選択できます。

保障期間は10年と15年のどちらかを選択できます。

万が一、被保険者が死亡した場合は、保険契約者である継続受取人が継続して受け取ることが出来ます。

特約として、不慮の事故や病気による入院、手術、長期入院の場合の保証を付加することができ、保証は一生続きます。

新定額型終身年金保険

生涯にわたって毎年一定額の年金を受け取ることが出来ます。

特徴

保険料の支払方法は、新逓増型終身年金保険と一緒です。

ただし、保険契約人である継続受取人が受け取れる保障は、特定期間のみに限定されます。

こちらも不慮の事故や病気入院、手術、長期入院の場合の特約をつけることが出来ます。

新シルバー年金あんしん

一定額の年金を受け取ることができる終身年金保険です。

特徴

55歳コース、60歳コース、65歳コース70歳コースの4つの中から選ぶことが出来ます。

被保険者が寝たきりまたは痴呆になった場合は、一定の条件のもとで介護割増年金も受け取ることが出来ます。

保障期間は15年と10年の2通りがあります。

新逓増型終身年金保険と同様の特約保障を付加することが出来ます。

新定期年金保険

こちらはどちらかといえば、公的年金のお受け取りまでのつなぎの資金づくりといった意味合が強いようです。

5年または10年の一定期間だけ年金を受けとることができます。

特徴

55歳コース、60歳コース、65歳コースのなかから選択できます。分割払いなら45歳から加入できます。

保険料支払方法は、一括、年ごとの一時払い、即時払いの中から選ぶことが出来ます。

特約を付けることが出来ます。

公的年金は、将来的になくなるということはないにしても、個人負担が今後増えていく可能性があり、当てにならないという見方もありますが、ただ、今のところ、利用料の安さなどは民間保険よりもお得な面もあることは事実です。

検討の余地はあると思いますが。

オンライントレードに関わらず株取引に関わる情報は様々な場所にあります。

比較サイトや証券会社のサイトなど様々なところで情報が行きかっています。

ですが、実際にはインターネット上の「掲示板」が一番リアルな声が聞ける有力な情報源なのではないでしょうか？

掲示板なら実際に取引をしている方ばかりが集まりますし、今日は、昨日はなどの具体的な話が飛び交う場面もあると思います。

→続きを読む：オンライントレード情報交換の場所は掲示板！

郵便局、ニッセイと証券会社以外での資産運用を見てきましたが、では、今注目されている変額個人年金保険とは、どういったものなのでしょうか？

国内外の資本家から、老後資金対策の重要な資産運用の担い手として注目を集めています。

近年見られる年金問題、厳しい雇用状況を背景に、老後に不安を覚えている人は相当な割合に上っています。

また、超低金利が続いている金利状況を見れば、銀行も当てになりません。

そんな中で、変額個人年金保険は、リスクの大きさもけっして否定できないものの運用実績次第では、かなりのリターンが期待できる資産運用手段なのです。

特徴としては、運用実績に最低額保証がついているものとついていないものに分けることが出来ます。

実際は、ほとんどが最低保証がついていません。

一般的には、最低保証がついていない、リスクが大きいものの方がリターンが大きくなります。

これは、実績によっては、元本割れを起こす可能性も大きいことを意味しています。

契約者が預けた保険料は、投資信託という特別勘定で運用管理されます。

一般の保険や年金は、すべてリスクは保険会社が負ってくれるので、活用する契約者にさほど痛みはありません。

むしろ、予定利率以上の余剰金が出た時は、契約者に分配金が出るくらいなのです。

しかし、変額年金保険は、リスクの全てを契約者が負うことになります。

一般の保険会社だったら、保険会社が用意してくれたファンドを利用して、運用方法も最低保証がついているものとついていないものと選択の自由がありましたが、変額年金保険は､選択の自由が一切ないのです。

そこをしっかり念頭に入れた上で、資産運用に活用してほしいと思います。

一つ救いなのは、投資信託は、手数料が格安なので分散投資ができるという点です。

これからもますます愛用者は増える傾向にあると思いますが、投資信託の利便性も利用しながら、同時にリスク・リターンもよく検討したうえで、自分の力にあった資産運用をしてください。

オンライントレードによくある質問等をちょこっとまとめてみようと思います。
今あなたが疑問に思っている事が解決するかもしれませんよ。

●オンライントレードと通信取引の違いって何？

オンライントレードはインターネットでの注文が出来る取引。通信取引は電話・ＦＡＸでの注文が出来る取引の事です。

●オンライントレードの総コストってどれくらい？

店頭手数料、株式保管料、買付代金や売却代金の手数料、オンライントレード利用料など様々なものがありますが、上記の条件を全て満たす証券会社と契約した場合に一番コストがかかりますよね。

その場合、・年間株式保管料・・・３１５０円＋年間優良情報利用料１２６００円何もしなくても１５７５０円はかかってしまいます。

→続きを読む：オンライントレードのＦＡＱ